目次
第1章 わが国における情報システム発展過程の要約
1.1 情報技術の発展
1.2 情報システムの発展
第2章 金融業における情報システムの発展
2.1 わが国金融システムと金融情報システムの特徴
2.2 高度経済成長期（1950年代後半～73年）の金融情報システム
2.3 安定成長期（1974年～91年）の金融情報システム
2.4 平成不況・金融ビッグバン以降期（1991年～）の金融情報システム
2.5 金融情報システムの課題と今後のあり方
第3章 三菱銀行（現、三菱東京UFJ銀行）の情報システム発展史
3.1 三菱銀行（現、三菱東京UFJ銀行）の概要
3.2 巨額のIT投資と省力効果
3.3 単能機による事務機械化とPCS
3.4 オフラインシステム
3.5 標準化の推進
3.6 第一次オンラインシステムと省力効果の実現
3.7 業務効果拡大の時代（第二次オンラインシステム，総合オンラインシステム）
3.8 経営情報化，営業支援の時代（第三次オンライン・1980年代後半以降）
3.9 事業継続（世田谷電話局ケーブル火災の経験など）
3.10 多摩情報センタの新設
3.11 東京銀行との合併
第4章 野村證券の情報システム発展史
4.1 証券会社の基本業務と情報システム化の変遷
4.2 バッチシステムの時代
4.3 第一次総合オンラインシステム
4.4 第二次総合オンラインシステム
4.5 第三次総合オンラインシステム
4.6 BPRプロジェクト
4.7 まとめ
第5章 住友信託銀行の情報システム発展史
5.1 住友信託の業務の概要と情報システム化の変遷
5.2 高度経済成長期（50年代後半～73年）の住友信託の情報システム
5.3 安定成長期（74年～91年）の住友信託の情報システム
5.4 平成不況・金融ビッグバン以降期（91年～）の住友信託の情報システム
第6章 三井銀行の普通預金オンラインシステム
6.1 プロジェクトの概要
6.2 普通預金・オンライン・リアルタイム・システム
6.3 未熟期・脆弱な当時の情報技術と様々な制約への対応
第7章 金融情報システム発展史からの知見と教訓
7.1 金融情報システムの金融機関経営への貢献
7.2 金融情報システムの人・組織への貢献と影響
7.3 金融情報システム発展史からの教訓
添付資料 金融情報システム史年表
1.1 情報技術の発展
1.2 情報システムの発展
第2章 金融業における情報システムの発展
2.1 わが国金融システムと金融情報システムの特徴
2.2 高度経済成長期（1950年代後半～73年）の金融情報システム
2.3 安定成長期（1974年～91年）の金融情報システム
2.4 平成不況・金融ビッグバン以降期（1991年～）の金融情報システム
2.5 金融情報システムの課題と今後のあり方
第3章 三菱銀行（現、三菱東京UFJ銀行）の情報システム発展史
3.1 三菱銀行（現、三菱東京UFJ銀行）の概要
3.2 巨額のIT投資と省力効果
3.3 単能機による事務機械化とPCS
3.4 オフラインシステム
3.5 標準化の推進
3.6 第一次オンラインシステムと省力効果の実現
3.7 業務効果拡大の時代（第二次オンラインシステム，総合オンラインシステム）
3.8 経営情報化，営業支援の時代（第三次オンライン・1980年代後半以降）
3.9 事業継続（世田谷電話局ケーブル火災の経験など）
3.10 多摩情報センタの新設
3.11 東京銀行との合併
第4章 野村證券の情報システム発展史
4.1 証券会社の基本業務と情報システム化の変遷
4.2 バッチシステムの時代
4.3 第一次総合オンラインシステム
4.4 第二次総合オンラインシステム
4.5 第三次総合オンラインシステム
4.6 BPRプロジェクト
4.7 まとめ
第5章 住友信託銀行の情報システム発展史
5.1 住友信託の業務の概要と情報システム化の変遷
5.2 高度経済成長期（50年代後半～73年）の住友信託の情報システム
5.3 安定成長期（74年～91年）の住友信託の情報システム
5.4 平成不況・金融ビッグバン以降期（91年～）の住友信託の情報システム
第6章 三井銀行の普通預金オンラインシステム
6.1 プロジェクトの概要
6.2 普通預金・オンライン・リアルタイム・システム
6.3 未熟期・脆弱な当時の情報技術と様々な制約への対応
第7章 金融情報システム発展史からの知見と教訓
7.1 金融情報システムの金融機関経営への貢献
7.2 金融情報システムの人・組織への貢献と影響
7.3 金融情報システム発展史からの教訓
添付資料 金融情報システム史年表
内容説明
一国経済の歴史的所産であるともいわれる金融情報システムが、金融システム改革に果たしてきた役割を考察し、今後の新たなあるべき役割を考える上での体系的な現状把握を試みる。
